デマを広げない力　トイレ紙は十分、２７度の湯は無意味

ツイッター社は２０１８年、偽ニュース拡散を防ぐ対策として、「ボット」と呼ばれる自動投稿プログラムなどを使い、同じ内容で大量に投稿する行為を禁止すると発表した

　新型コロナウイルスへの不安が広がる中、ＳＮＳなどを介し、日用品の在庫や感染の予防法などに関して、誤った情報が飛び交っている。間違った情報をＳＮＳで広げてしまうと、感染を広げることにもつながりかねない。どんな情報を疑うべきなのか。自分が広げないためには、どうすればよいのか。インターネットや感染症の専門家に聞いた。

■誤情報は正しい情報より広がりやすい

神戸大学の森井昌克教授（情報通信工学）は「人は衝撃的な話題の方が頭に残りやすい。一番大事なのは、信頼できる人の話であっても、情報源がわからない場合はうのみにしないことだ」と話す。

主なＳＮＳのひとつ、ツイッターでは偽ニュース（フェイクニュース）の方が正しい情報よりも早く広がるという調査結果もある。米マサチューセッツ工科大学のチームが２０１８年、米科学誌サイエンスに発表した論文（ｈｔｔｐｓ：／／ｓｃｉｅｎｃｅ．ｓｃｉｅｎｃｅｍａｇ．ｏｒｇ／ｃｏｎｔｅｎｔ／３５９／６３８０／１１４６．ｆｕｌｌ）によると、偽ニュースがリツイート（再投稿）される可能性は正しいニュースに比べて７０％高かった。また、正しいニュースが１５００人に届くには、偽ニュースの約６倍の時間がかかっていたという。

２００６～１７年に約３００万人が計４５０万回以上を投稿した、もとの１２万本余りの情報の広がり方を人工知能（ＡＩ）技術などを使って調べ、「真実であるかのように偽られたニュース」「事実であるかのように述べられた個人の意見」を偽ニュースとして分析したものだ。

森井さんは、たとえば、「身近な場所で感染者が出た」といったうわさに接した場合は、自らもすぐに広めようとせず、自治体のウェブサイトや、新聞、テレビのニュースなどでも報じられているか、確認することが重要だという。

■予防法に関してもデマが飛び交う

コロナウイルスに詳しい大阪府立大学の山崎伸二教授（獣医国際防疫学）は「ＳＮＳには、信用できる情報もできない情報もある」と指摘する。

ＳＮＳで広まっていた、新型ウイルスに関して「２６～２７度の温度で殺せる」とする情報に関して「そんなことはない」と断言する。もし、誤情報を信じて行動してしまったら、自らが感染したり、まわりの人が感染してしまったりするおそれもある。

山崎さんは予防法などの情報について「厚生労働省や日本感染症学会など、専門家が確認している情報を参考にしてほしい」と話す。

厚生労働省はウェブサイト（ｈｔｔｐｓ：／／ｗｗｗ．ｍｈｌｗ．ｇｏ．ｊｐ／ｓｔｆ／ｓｅｉｓａｋｕｎｉｔｓｕｉｔｅ／ｂｕｎｙａ／００００１６４７０８＿００００１．ｈｔｍｌ）で、国内の感染状況など、新型ウイルスに関する情報をまとめている。

「新型コロナウイルスに関するＱ＆Ａ（一般の方向け）」（ｈｔｔｐｓ：／／ｗｗｗ．ｍｈｌｗ．ｇｏ．ｊｐ／ｓｔｆ／ｓｅｉｓａｋｕｎｉｔｓｕｉｔｅ／ｂｕｎｙａ／ｋｅｎｋｏｕ＿ｉｒｙｏｕ／ｄｅｎｇｕｅ＿ｆｅｖｅｒ＿ｑａ＿００００１．ｈｔｍｌ）では、新型ウイルスの特徴や、感染を防ぐ方法などを解説している。

■トイレットペーパー不足はデマ

厚労省のサイトは順次更新されており、「３月１日時点版」では、ＳＮＳで広まったトイレットペーパーやティッシュペーパーがマスクと同じように中国でつくられているため不足しているなどとする情報について、「不足していません。１００％近くが国内生産であり、十分な在庫があります」と説明している。

日本感染症学会と日本環境感染学会は、診療に関わる人に向けて、２月２８日付で、「新型コロナウイルス感染症の現状と対策　水際対策から感染蔓延（まんえん）期に移行するときの注意点」（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｋａｎｓｅｎｓｈｏ．ｏｒ．ｊｐ／ｍｏｄｕｌｅｓ／ｎｅｗｓ／ｉｎｄｅｘ．ｐｈｐ?ｃｏｎｔｅｎｔ＿ｉｄ＝１３２）を掲載している。

■「インフォデミック」に注意

世界保健機関（ＷＨＯ）も、デマや誤った情報が急速に拡散する「インフォデミック」への警戒を呼びかけている。情報（インフォメーション）と病気の流行（エピデミック）を組み合わせた造語だ。

英文の公式サイト（ｈｔｔｐｓ：／／ｗｗｗ．ｗｈｏ．ｉｎｔ／ｅｍｅｒｇｅｎｃｉｅｓ／ｄｉｓｅａｓｅｓ／ｎｏｖｅｌ－ｃｏｒｏｎａｖｉｒｕｓ－２０１９／ａｄｖｉｃｅ－ｆｏｒ－ｐｕｂｌｉｃ／ｍｙｔｈ－ｂｕｓｔｅｒｓ）では、「中国からの手紙や小包を受け取っても安全」「抗生物質は予防や治療に効果がない」などと説明している。