スポーツ界に打撃　五輪準備にも影　ナショナルトレセン使用停止

さまざまな施設の並ぶ味の素ナショナルトレーニングセンター。手前が西が丘サッカー場、奥右からNTC、JISS、NTCイースト＝３月１８日、東京都北区（本社ヘリから、彦野公太朗撮影）

　多くの競技団体が強化拠点とする東京都北区の味の素ナショナルトレーニングセンター（ＮＴＣ）と国立スポーツ科学センター（ＪＩＳＳ）が使用停止となることが７日、分かった。新型コロナウイルスの急速な感染拡大による政府の緊急事態宣言の発令下では、練習場所の確保は困難とみられる。スポーツ界の選手強化プランも大きな停滞が避けられなくなった。

開幕がほぼ１年延期され、計画の見直しが急務となった東京五輪・パラリンピックの開催準備にも響きそうだ。約３８００人の職員を抱える大会組織委員会は宣言を踏まえ、原則としてテレワーク（在宅勤務）に切り替える方針を決めた。

すでに部署単位ではテレワークや出勤者数を絞るなどの対応を取ってきたが、組織委幹部は「組織として徹底する」といい、必要不可欠の業務に限り、所属長の許可を得た上で出勤を認めるとしている。

当面の優先課題は、４３競技会場など関連施設の再度の確保。だが、施設側もテレワークへの移行が見込まれ、難しい交渉を迫られそうだ。武藤敏郎事務総長は「多少の遅れは取り戻せるが、間に合わなくなる恐れもある。注意しないといけない」と話している。

ＮＴＣやＪＩＳＳの使用が停止される方向となり、東京大会を目指すアスリートにとっては、練習場所の確保がさらに難しくなる。バドミントンや卓球は２００８年１月のＮＴＣ開設で強化拠点を得たことが、その後の世界選手権、五輪でのメダル獲得につながった。陸上関係者は「大学の施設も使えなくなりそうで、練習する場がない」と悲痛な声を上げる。

橋本聖子五輪相は７日の閣議後の記者会見で「「多くのアスリートが自宅などでトレーニングを継続している。精神的な部分でも大変な状況と思う」と述べ、練習環境の確保などに各競技団体と連携して取り組む考えを示した。

今後の代表選考大会については「緊急事態宣言の中で状況を見極める必要が出てくる」とし、国内外の選手側の状況を踏まえながら日程を決めるよう競技団体に要望した。

大会組織委は６日の幹部会をオンライン会議で実施した。「何の問題もなかった」と武藤事務総長。同じ建物内にいる幹部をあえて一カ所に集めなかったのは、緊急事態宣言が出された場合に備えたテストだ。

組織委が抱える課題は多い。「国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と連携しながら進めないといけない。ステークホルダー（利害関係者）もたくさんいる」と武藤氏。緊急事態宣言で制約を受ける業務は少なくない。ある幹部は「１カ月は長い。事実上、その間の準備は止まるだろう」と悲観する。

感染拡大が続けば、来年の大会開催すら危うい。武藤氏は組織委の業務について「緊急性が一般的には高いと思うが、それでは済まない。この１カ月は耐えるということ」と述べた。今月１５～１７日に予定されているＩＯＣ調整委員会との合同会議も日程を短縮の上、電話会議形式に切り替える方向という。

各競技団体も対応を急いでいる。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と日本スポーツ協会は原則テレワークで業務。陸上や水泳など「ジャパン・スポーツ・オリンピック・スクエア」に事務局を置く国内競技団体（ＮＦ）に対しても、来館の自粛を検討するよう６日付で要請した。日本パラリンピック委員会（ＪＰＣ）もテレワークを決めた。

職員に感染者が出た全日本柔道連盟のほか、ホッケーなどの競技団体はすでに事務局を閉鎖し、テレワークに切り替えている。