定住はリスク…「アドレスホッパー」の若者たち　国内外転々、仕事も趣味もネット活用

今晩泊まるゲストハウスの前に立つアドレスホッパーの井上勇人さん＝東京都台東区で2019年3月、岡大介撮影

　1カ所に定住せず、安価な宿泊所などを転々とする「アドレスホッパー」を自称する若者たちがいる。住居費を惜しんでいるわけではなく、好きな時に好きな場所で過ごすのが目的だ。都心と地方に自宅を持つ「多拠点生活」も浸透。インターネットを活用して職場以外の場所で働く「テレワーク」の広がりや、訪日外国人向けの安価な宿泊所の増加などを背景に、新たなライフスタイルが出現している。

「今日はここに泊まります」。フリーランスでウェブ関連の仕事をしている井上勇人さん（32）が、東京都台東区のゲストハウス（簡易宿泊施設）を指さした。荷物は3日分の着替えや洗面用具、ノートパソコンなどわずかで、リュック1個に楽々収まる。

井上さんは1月からアドレスホッパーになった。イベントで存在を知り、興味を引かれたことがきっかけだ。ゲストハウスなどで他の宿泊客と交流するのが楽しく、「仕事の受注につながることもある」と言う。一方で「相部屋に泊まっている時に考え事をすると、独り言などを抑えなきゃいけないのは大変」と苦笑いする。

アドレスホッパーの提唱者、市橋正太郎さん（32）は2017年末、IT大手を退社したのをきっかけに住んでいたシェアハウスを退去。サウナやゲストハウスなどを転々とするようになり、宿泊先は地方や海外にも広がった。

市橋さんはその魅力を「知らない場所に行くことと、何よりも各地で人と出会うこと」と語る。住居費の節約が目的と思われがちだが、「定住に比べてコストを抑えることが目的ではない」。各地を訪れ、知り合った人々と交流を深めると、それなりに旅費や飲食代がかかるという。

アドレスホッパーの呼称は3年ほど前、市橋さんの知人が考案した。市橋さんは普及させようと、生活ぶりを紹介するメディア会社を起業。実践者や関心のある人が集まる催しも昨年10月から数回開き、毎回40人ほどが参加している。実践者は20～30代で独身ばかりだが、プログラマーの清野奨さん（30）は来年2月から、今年3月に結婚した妻と一緒に国内外を転々としながら暮らす予定という。「将来的には子連れでも挑戦してみたい」と話す。

アドレスホッパーが出現した背景には、ITやサービスの進歩がある。音楽や本は電子データ化してスマートフォンやタブレット端末に収められるようになり、自宅に保管する必要がなくなった。ネットを通じて会話や会議ができるようになり、ノートパソコンがあれば、どこでも「テレワーク」で働ける。自分で予定を組みやすいフリーランスが増えるなど働き方も多様化した。

荷物を預かるサービスも進化している。IT企業のサマリー（東京都）は15年から、利用者が衣服などを預け、スマホで管理できるサービス「サマリーポケット」を提供している。スマホを通じて預けた荷物を指定の場所へ発送してもらったり、衣服をクリーニングに出してもらったりすることができる。不要になった場合はネットオークションへの出品も可能。自宅がなくても身軽に暮らせるサービスといえる。

博報堂ブランドデザイン若者研究所のボヴェ啓吾さんは「東日本大震災やスマホの登場など、社会の激変を目の当たりにしてきた若者世代は、1カ所にとどまることをむしろリスクと捉え、居場所や交友関係も分散させる傾向がある。関連サービスも展開され始め、今後はアドレスホッパーの裾野が広がる可能性がある」と分析する。

一方、「多拠点生活」も浸透しつつある。住宅情報サイト「SUUMO（スーモ）」を運営するリクルート住まいカンパニーの調べでは、18年に都心と地方など2カ所以上の生活拠点を持った人は推計約17万人に上る。

スーモの笠松美香副編集長によると、都心に住む人が地方にも家を持つ場合、以前は別荘を構えるなど費用がかかったが、現在は空き家となった古民家を安く買ったり、家賃の安いワンルームを借りたりと「安価に滞在する方法が増えた」という。また「東日本大震災以降、ボランティアなどを通じて地方に関心を持つ人が増えた。滞在先の地域との交流を楽しむ人が多い」と分析する。

全国各地に複数の宿泊施設を用意し、月定額で「泊まり放題」となるサービスを始める企業も現れるなど、関連サービスは増えている。笠松さんは「地方自治体も地域活性化を狙い誘致に熱心なので、多拠点生活はさらに浸透するだろう」とみる。

一方、ゴミの集積所の清掃といった地域住民の負担をどう分担するかなどの課題もある。笠松さんは「何らかのルール整備が必要」と指摘する。