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「もう日帰り旅行では入れない」…日本温泉、宿泊しなければ入浴禁止へ

政治・経済
2025年4月8日

日本が温泉水枯渇問題に苦しめられている。外国人観光客が好む１人用温泉を増やしたことが温泉水不足の原因として指摘されている。日本の主要温泉地域では政府の勧告によって、宿泊しない日帰り旅行客の温泉入浴を禁じ、深夜時間の営業をしない場所も増えている。

ＮＨＫによると、日本の主要温泉地の一つである佐賀県嬉野温泉では最近温泉水不足が深刻化している。嬉野温泉の水深は２０２０年平均５０メートルから昨年３９．６メートルまで減少し、４年間で２０％減った。

北海道ニセコ温泉も２０２１年以降、水深が１５メートルほど低くなったという。これに対して日本地方政府は日帰り入浴禁止措置を拡大中だ。

日本の一部温泉地域では午前０時から午前５時までの深夜営業を電撃的に中断して、シーズンには宿泊客ではない外国人の入浴を禁じている。

日本で温泉水不足が表面化しているのはオーバーツーリズムのためだ。さらに「一人温泉」の急増は温泉水不足を加速化させた主要な原因に挙げられる。

コロナ禍が落ち着いてから円安現象が現れて日本の温泉旅行が爆発的な人気を呼び、これによって温泉水の使用量が急増した。

実際、日本観光庁によると、２０２４年日本を訪問した外国人観光客数は３６８０万人で史上最高値を更新した。

ＣＮＮは「西洋の観光客は大衆浴湯で人々が服を脱いで入浴する日本の慣習を避けてほとんどが１人用温泉を予約する」とし「大衆浴湯の入場料は３ドルだが、ホテル客室の１人用温泉を利用するには数百ドルを出さなければならないため、日本のホテルはより多くの客室に１人温泉を作っている」と報じた。

また、老朽化した配管などインフラ問題も温泉水不足現象に拍車を加えている。中央温泉研究所の大塚晃弘研究員は「多くの温泉地域では管理が行き届いておらず、相当量の温泉水が浪費されている」とし「インフラ整備も急がれる」と指摘した。

日本政府はオーバーツーリズム問題を防ごうと入国税を引き上げて宿泊税も新設した。日本入国税はこれまで１０００円水準だったが日本政府は現在５０００円への引き上げを検討している。各地方自治体も地域に宿泊する外国人を対象に３０００～５０００円水準の宿泊税を新設中だ。２０２３年宿泊税を導入した日本国内の地方自治体は９カ所にすぎなかったが今年１４カ所に増え、検討中のところは４３カ所に達する。

中央日報より転用